新型コロナウイルス感染症大流行下における最善のがん治療
[2020.04.14] 文・編集●「がんサポート」編集部
全国7都府県において新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対する “緊急事態宣言” が発令されて1週間。対象都府県以外にも感染者が増加傾向にあるが、中でも医療施設での集団感染（クラスター）が問題となってきている。
こうした状況下で、がん患者および医療従事者は、新型コロナウイルス感染症にどう対応すれば良いのか。欧米および日本国内においても、まだ手探り状態で、腫瘍専門学会からも正式なガイドライン（指針）は示されていないのが現状だ。
そうした中で、米国内科学会（ACP）発行の医学誌「Annals of Internal Medicine」に、腫瘍専門医向けの、「新型コロナウイルス感染症危機下での対応ガイダンス（指導書）」が掲載されている。
掲載報告では、新型コロナウイルス感染症のパンデミック（世界的流行）下において、治療中のがん患者に対し、臨床医は最善のアプローチ（対応）を行うよう促している。
具体的には、がん診断、実際的な治療、長期的なフォローアップにおいて、
①潜在的な新型コロナウイルス感染への曝露リスクに対し、がん診療の延期と治療ベネフィット（便益）とのバランスの考慮
②社会的距離戦略（social distancing behaviors）において、医療に著しい混乱（破壊）をもたらすリスクの緩和
③医療危機状況下における、限られた医療財源の適正な割当の管理
――をどのように行うか、検討が必要としている。
進展リスク、年齢層別の対応を促す
図は、このような状況において、新型コロナウイルス感染症危機下での、進展リスク（低度～高度）と年齢層を考慮した対処法を示している。腫瘍専門医、およびその他の医療従事者向けのものだが、がん患者にとっても、感染予防とともに気になる情報と思われる。
内容を理解するに当たっての注意事項としては：
・現状では、がん治療の導入（initiate）、あるいは延期の決定をサポートする、確固たる転帰（アウトカム）を示したエビデンス（科学的根拠）が不足していること
・本図における推奨は、コンセンサス（合意）をベースにしたものであり、あくまでも一般的なガイドライン（指針）としてのみ用いるべきものであること
・個々のがん患者およびヘルスシステムの状況に合わせた、腫瘍専門医の見解であることを常に意識しておく必要があること
――などである。
