監修●小此木範之 国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構 重粒子線治療研究部医長/ QST病院
子宮体がんは、年間罹患者数1万6,724件（※国立がん研究センターがん対策情報センターがん登録・統計2017年）、死亡者数が2,601人（※同2018年）であり、年々増加傾向にある。
そんな子宮体がんの手術不能例に対して大きく期待されるのが放射線治療の一つ、重粒子線治療だ。婦人科腫瘍に対する重粒子線治療の中心的施設である量子科学技術研究開発機構 重粒子線治療研究部医長/ QST病院（旧放射線医学総合研究所病院）の小此木範之さんにその現状と展望を聞いた。
監修●唐澤克之 がん・感染症センター都立駒込病院放射線診療科部長
子宮頸がんは放射線がよく効くがんで、術後治療だけでなく、根治的治療として放射線治療が標準治療になっている。特にがんが大きい場合や局所進行がんに対しては、化学療法と放射線療法を併用する化学放射線療法が選択される。
標準治療として行われている化学放射線療法は、シスプラチンによる化学療法、4方向からの体外照射、子宮の内側から照射する腔内（くうない）照射（小線源治療）を組み合わせた治療法である。
現在、この腔内照射の代わりに（体幹部）定位放射線治療（SBRT）を併用し、その有効性などの検討する臨床試験が始まっている。
監修●知野陽子 福井大学医学部器官制御医学講座産科婦人科学領域助教
日本では年間約1万人の女性が子宮頸がんに罹患し、約3,000人が死亡している。今世紀（2000年）に入ってからは患者数・死亡率とも増加しており、他の先進国とは異なる現象となっている。増加の理由の1つとして考えられるのが、子宮頸がん検診の受診率と予防ワクチンの接種率が著しく低いことだ。検診ではアメリカの84.5％に対し、日本は42.1％（出典：OECD, OECD Health Data 2015, Nov 2015.）、ワクチン接種率は北欧やイギリスなどの80％超えに対し、日本はわずか0.6％である（図4参照）。
福井大学医学部産科婦人科では、子宮頸がん患者を将来的に〝撲滅〟することを目指す対策の一環として、「自己採取HPV検査」と「HPVワクチンの持続感染予防効果」を評価する臨床研究を行っている。この2つの研究について、同科の知野陽子さんに伺った。
監修●知野陽子 福井大学医学部器官制御医学講座産科婦人科学領域助教
日本で子宮頸がん検診の対象となる20歳以上の女性の受診率は、全体で42.3％（※2016年 国民生活基礎調査 厚生労働省より）と、先進国の中で特に少ないことが知られている。子宮頸がんの罹患が若年化傾向にあることや妊孕（にんよう）性温存を考えると、若い年代からの検診習慣が望まれる。
福井大学医学部では、県の委託を受けて2017年から福井県内の5大学の学生に対し、子宮頸がん検診を啓発する講義を行っている。この活動内容について、福井大学医学部産科婦人科の知野陽子さんに話を伺った。
