ソーシャルワーカーの支援でがん患者さんが医療費の悩みを解決できた事例を、帝京大学医学部付属溝口病院医療相談室の海野忍さんに聞いた。

手術の入院費を立て替えなくてすんだ

神奈川県在住のAさん（56歳、女性）は、胃がんの手術目的で入院を勧められたが、入院の予約を躊躇したため、医師からソーシャルワーカーを紹介された。ソーシャルワーカーが話を聞いたところ、Aさんは一人暮らしで、親や兄弟も遠方にいるという。医療費も含めた入院の準備が整わず、医療費がいくらかかるかわからない状態では、入院するのは不安だとAさんは訴えた。

そこで、ソーシャルワーカーは、Aさんの勤務先の健康保険組合で取り扱っている「限度額適用認定証」の取得を勧めた。

この制度を利用すると、1医療機関への支払いを自己限度額までにとどめることができる。

Aさんの場合、毎月の所得が53万円以下の一般の区分に該当しており、医療費は1カ月当たりの保険負担外の食費も含め、10万円前後になるとわかった。Aさんは入院前にこれらの手続きを済ませ、入院費用を事前に用意し、安心して治療に専念することができた。

外来化学療法の費用を立て替えずにすんだ

自営業のBさん（41歳）は、大腸がんの化学療法の治療で通院中。分子標的薬のアバスチン（一般名ベバシズマブ）を服用しており、1カ月の外来医療費が約15万～20万円かかる。月々の収入は乏しく、貯金を取り崩しながら生活していた。生活費の工面がつかなくなり、ソーシャルワーカーに相談した。

入院医療費が中心の限度額適用認定証では、外来医療費は一部の人以外、該当しない。そこで、ソーシャルワーカーは、Bさんの加入している国民健康保険の「高額療養費委任払い」を紹介。この制度は、保険者と医療機関の契約が必要で、医療機関の了承が得られると患者は申請することができる。高額療養費を保険者が直接、医療機関に支払うため、患者の負担は自己負担限度額のみとなる。高額療養費委任払いが利用できない場合でも、高額療養費貸付制度によって、支給見込み額の9割以内を無利子で貸付けてもらえる。Bさんは、高額療養費委任払いを利用し、負担を軽減することができた。