経済的なサポーティブケアを受けて治療を完遂しよう！ がん治療の「経済毒性」
経済毒性を軽減するためには？
では、がん治療による経済毒性を軽減するために、患者さんやご家族はどうしたらいいのでしょうか。
「まず、がんと診断されたときに、あわてて仕事を辞めないでください。これがいちばん大事です。そして、地域のがん診療連携拠点病院の『がん相談支援センター』に相談しましょう。その病院にかかっていなくても相談は可能です。困り果てるまで放置せず、早めに相談してほしいのです」と本多さんは強調します。
現状、金銭的な悩みも多く寄せられていますが、やはり相談しにくいのか、仕事をやめて収入がなくなり貯蓄も尽きて、いよいよ医療費が払えない状態に陥って初めて、病院側から持ち込まれるケースもしばしばあるとのこと。
「医療費滞納など、追い詰められた状況から救い上げるのは非常に困難です。でも、そこに至る前段階、不安を感じた時点ですぐ相談に行けば、できることはいろいろあるのです」
ソーシャルワーカーと医療者の連携を
がん相談支援センターを訪れた際、実際に力になってくれるのは、ソーシャルワーカーや国が指定した研修を終了した相談員。ただ、そうした支援も、現状、継続的に行えず、1回だけの相談に終わるケースも少なくないといいます。
「継続的に見たくても、その治療がいつまで続くのかといった治療の見通しが全く見えない状態ではアドバイスが難しいという事情があるようです。この状況を打破するには、やはり医療側とサポート側が情報を共有できる体制が不可欠。現在の病状はどの程度で、今後どのような治療が予定されているのか、その治療費はどのくらいになりそうかといったことをソーシャルワーカーはじめサポート側が把握できてこそ、継続的な支援に繋がります。そうした体制を早急に構築していきたいと考えています」
まずは、傷病手当金や障害年金など、がん治療中に患者さんが申請できる制度を知り、しっかり享受するためにも、がん相談支援センターを介して、ソーシャルワーカーの力を借りましょう。
治療費のことは誰に聞く？
ところで、普段、病院で診察を受けているときに「その治療にはいくらかかりますか？」と医師に治療費について聞くことはできるでしょうか。
「もちろん、できないことではありません。ただ、医師は治療費について知らない場合がほとんどだと思います。当院���患者さんにアンケートを行ったところ、医療費に関する説明があったかについては、全くなかった、ほとんどなかった、十分ではなかったとの回答に無回答を合わせると64％、十分な説明があったという回答は36％でした（図4）。
また、経済毒性についてのアンケートを患者さんに行っていたとき、『お金のことを先生に相談したら、まともに治療してくれなくなるんじゃないかと不安になります』と言われ、ハッとしたことがあります」と本多さん。
医師は、患者さんの懐具合で治療選択を変えることなどないけれど、そう思ってしまうほどギリギリの心持ちで患者さんは治療に臨んでいるのだということを、心に深く刻んだそうです。
「医師は、症状や病状などから治療を選びます。治療費で選択することはないし、ましてや患者さんがお金を持っているかどうかで治療法を決めるなんてことはありません。ただ、実際に治療費について医師が知らない現状は否めません。もちろん、医師も患者さんの生活背景を少し意識して治療にあたるようになるといいと思いますが、現状の相談先は、がん相談支援センターがよいと思います」
早い段階で経済毒性に介入するために
さらに、経済毒性を早い段階から拾い上げることのできるシステム作りが必要だと本多さんは言います。
「COSTのようなツールを使って、ある時点で患者さん全員に対してシステマティックにスクリーニングができたら、経済毒性に対して早い段階で介入していけます。まずは当院から始めてみたいと思っています」
また、「将来的には、治療に関して、先の見通しがおおまかにわかるアプリなどのツールを開発したい」と本多さん。がん治療を完遂するための期間、治療費がある程度見通せることは、患者さん本人の不安軽減はもちろん、相談に乗るソーシャルワーカーにも相談者の実情が見えて、よいアドバイスに繋がることが期待できます。
「現在、『がん制度ドック』というWebツールがあります。これは〝NPO法人がんと暮らしを考える会〟が運営しているサイトで、必要項目を入力していくと、がんと診断された患者さんが受けられる可能性のある公的支援制度や民間保険が検索できます。無料ですし、ぜひ活用することをおすすめします」と本多さんは語ります。
目指すはOSの改善
米国のさまざまな血液がんの患者さんを対象にした調査によると、経済毒性が高い人たちに介入して、治療費見通しの合計を算出したり、使える助成金を探したり、交通費や家計に対する補助や保険の申請を最大限活用するなど、さまざまな支援を行ったグループは、行わなかったグループに比べて、生存率（OS）が改善することを示唆するデータが出てきているそうです。
「私は、当院に赴任した2016年から経済毒性に対する研究に取り組んでいます。初めは薬価の問題に焦点を当てていましたが、問題は多岐に及んでいて、就労支援など患者さんの生活を支えることが大事だと思うようになりました。経済毒性に早い段階から介入することで治療がうまく続けられ、患者さんのQOLはもちろん、OSを上げていきたい。それが目指すところです」
