野村医院院長の
岡田弘さん

おかだ　ひろし
1938年生まれ。
66年東京医科歯科大学卒業。
67年東京医科歯科大学医学部第1内科入局。
その後東京女子医科大学消化器センター、社会保険蒲田総合病院内科部長、青梅市立総合病院消化器部長などを経て2003年より野村病院院長

高額療養費制度と高額医療費制度の違いは？

どちらの制度も『病院等の窓口で支払った医療費の一部（自己負担限度額を超えた分）が払い戻し（償還）される』という点では一緒なのですが、その給付内容（自己負担限度額の計算方法）は、異なってきます。各制度で利用できる対象者の条件（70歳）が決められていますので、ご自身がどちらの対象者にあてはまるか、確認しましょう（表1）。

また、これらの制度を利用する際には、共通したいくつかのポイントがあります（表2）。

場合によっては償還請求が行えないこともありますので、申請をする前にご自身でもポイントをチェックしてみましょう（ほとんどの場合、高額医療を受けた2～3カ月後に加入している医療保険機関から、自動的に高額療養費・高額医療費の償還に関する書類がご自宅に郵送されてきます）。

どのくらい償還されるの？

表3-1でも分かるように、今回の改正では自己負担限度額が引き上げられています。では、今回の改正で「70歳未満の一般の方（高額療養費制度の対象者）が窓口での一部支払30万円（3割負担・総医療費として100万円）だった場合」を例にとり、償還額がいくらになるのか計算式を使ってみてみましょう（表3-2）。

窓口での一部支払が30万円でも、21万2570円が高額療養費とみなされて払い戻しされることになります。このため、実際の負担額（自己負担限度額）は、8万7430円になるのです。

がんの治療は、高額で長期的な治療が必要になりますが、本制度を利用することによって、医療費の軽減がはかれます。12カ月のうち4回目以降の請求では、さらに自己負担限度額が下がるので（表3-1の太字の金額）年間を通してみると医療費はより安く抑えられることがあります（次ページ表4-2）。

治療を選ぶには

インフォームド・コンセントにより、患者さんご自身で治療方法を選択する機会も増えているでしょう。医師から提示された、数ある治療方法の中から1つを選択するとき、みなさんは何を基準に選んでいますか。効果、費用、通院回数などの条件によって、順位は異なってくると思います。しかし、「治療費が高額になってしまうから……」という理由だけで最善の治療を諦める必要はありません。本制度を使えば、近年、わが国でもがんの種類別に確立された標準療法（＊1）をはじめ、その他、化学療法を少ない負担で受けることが可能になります。

（＊1）標準療法は、医師個人の勘や経験に頼ったものではなく、大規模臨床試験を実施した結果、副作用も含め、現在最も効果が優れていると認められた治療法です。標準療法の確立により、誰もが地域差なく、同様に効果の高い治療を受けられることが可能になりました。